ビジネスを成功へと導く「Web活用」をご提案いたします
Web事業では、お客様にしっかりとヒアリングした上で、そのビジネス目標を成功へと導くために最適なWebサイトやネットショップ、あるいはWebシステムやWebツール等の「Web活用」をご提案し、必要に応じたWebサービスをご提供しています。
また、継続的な関わりのもと、実用的なWeb集客方法をご提案（及び更新）していくことで、Web制作物の価値を高めていき、お客様によるビジネスが加速するようサポートを行っています。
Webマーケター、トップアフィリエイターも在籍し、SEO・MEOの対策、求人・採用ページの最適化、アフィリエイト広告出稿等、あらゆるWeb集客に精通していることから、他社とは異なる角度の高いアプローチも対応可能です。
水面下の大きな見込み客を逃していませんか？
消費者側も、事業者側も、Webを活用しようと積極的な今。一昔前のように、「お店を開けば、足で情報を稼ぐお客さんで自然と賑わう。」「ライバルは、近隣だけを気にして対策すれば良い。」という感覚で、『何となく』流行りのWebを導入するだけでは、ビジネスとして通用しにくい時代となってきました。
見方を変えれば、人とWebそれぞれの良さを活かすことで、諦めるしかなかった物事にチャレンジできる余力が生まれやすい、遠方のお客さんにも伝えたい情報と想いを届けやすい等、ビジネスを好転させて、手の届かなかった『夢』を成し遂げるチャンスでもあります。
この機に、「Webのことは分からないけど、自己流で何となくやってみる。」と試行錯誤するよりも、専門企業と現状や目標を見直し、最適なWebサービスを利用し、サポートを受けながらその価値を高めてみてはいかがでしょうか？
消費者側の動向
総務省の「令和４年通信利用動向調査報告書（世帯編）」によると、スマートフォンの保有状況は、世帯の保有割合が90.1%、個人の保有割合が77.3%、ともに増加傾向です。また、個人のインターネット利用機器状況は、スマートフォン（71.2%）がパソコン（48.5%）を上回り、20歳～59歳の各年齢層では約９割が利用しています。なお、個人のSNS（Facebook、Twitter、LINE、mixi、Instagram、Skype等）の利用状況は、６歳～80歳以上の全体で80.0%、ほとんど全ての年齢各層で増加傾向です。
事業者側の動向
総務省の「令和４年通信利用動向調査報告書（企業編）」によると、インターネットを利用している企業の割合は99.7%、自社のホームページを開設している企業の割合は91.8%です。ただし、従業者規模の大きい企業（主に100人～2,000人以上）ほど開設している状況でもあり、その多くは、対策不足でWebをうまく活用できていないことが伺えます。また、日本企業の99.7%を占める中小企業に注目した場合、中小機構の「中小企業のDX推進に関する調査（2023年）アンケート調査報告書」によると、自社のホームページを開設している企業の割合は47.2%で、日本企業の９割弱を占める小規模企業（主に20人又は５人以下）ほど、Web対策の取り組み状況や成果状況が低い傾向です。
【参考】
